よくあるご質問(FAQ)

こちらでは、一般社団法人日本エピテーゼ協会 エピテスクールの講座や制度に関する「よくあるご質問」をテーマごとにまとめています。ご不明な点がある方は、まずこちらをご確認ください。

【受講に関するご質問】

Q. 誰でも受講できますか?(年齢・性別など)
A. 講座によって異なりますが、多くは「18歳または20歳以上の女性」を対象としています。詳細は各講座ページをご確認ください。

Q. 海外在住でも受講できますか?
A. 講座の日程に合わせて受講できる場合は、海外からのご参加も可能です。

Q. 不器用でも大丈夫ですか?
A. はい。初めての方でも安心して学べるよう、丁寧な指導と少人数制を基本としています。工作が苦手な方でも修了されています。

Q. 初心者ですが、ついていけますか?
A. 専門知識がなくても受講できる内容になっています。基礎から段階的に学べるカリキュラムをご用意しています。

Q. 体験だけの参加はできますか?
A. はい。まずは「体験講座」や「入門講座」からのご参加をおすすめしています。

Q. 途中からの参加や再受講はできますか?
A. 原則として、初級から段階的にご受講いただきます。途中参加や飛び級はできません。

【講座の進め方・内容について】

Q. オンラインだけでも受講できますか?
A. 一部の講座や勉強会はオンライン受講が可能ですが、認定講座以上は対面形式が基本です。

Q. 定期的に通って取得することはできますか?
A. 現在のところ、月1回ペースなどの定期通学スタイルには対応していません。短期集中型での受講を基本としています。

Q. 講座で使う道具は購入できますか?
A. 基本的な道具は市販品で代用可能です。専用材料は講座内で提供し、追加購入にはライセンス契約が必要です。

Q. 材料費や道具は別途かかりますか?
A. 講座内の材料は受講時にお渡ししますが、消耗品などはご自身でご用意いただきます。

【料金・支払い・制度について】

Q. 分割払いはできますか?
A. 分割には対応していません。すべて銀行振込(前払い)となります。

Q. 支払い方法はどうなっていますか?
A. 原則として銀行振込でのお支払いをお願いしています。クレジットカードやコンビニ払いには対応しておりません。

Q. 補助制度や助成金は使えますか?
A. 当協会の講座は、公的な教育訓練給付制度や補助金の対象にはなっておりません。

【修了後・資格に関するご質問】

Q. 修了するとどんな資格が得られますか?
A. 認定講座を修了された方には、協会よりディプロマ(修了証)を発行しています。

Q. 取得した資格はどこで活かせますか?
A. 協会内の活動や制度のもとで、スクール開講や支援活動に活かすことが可能です。

Q. 協会の認定講師になるにはどうすればいいですか?
A. 所定の講座を修了後、協会とのライセンス契約を結ぶことで認定講師として活動できます。

【商用利用・活動に関するご質問】

Q. 商用利用は可能ですか?
A. 商用利用を希望される場合は、別途ライセンス契約が必要です。契約のない状態での施術提供・発信は認めておりません。

Q. 副業・開業はできますか?
A. ライセンス契約を結んでいただくことで、副業や開業も可能になります。

Q. カリキュラムを自分で教えてもいいですか?
A. 協会の講座内容を無断で教えたり、独自開講することはできません(有償・無償を問わず禁止)。

Q. SNSに投稿してもいいですか?
A. 講座内容や製作物について、SNSやブログへの投稿は禁止されています。協会の知的財産を保護するため、ご理解ください。

Q. ロゴや商標を使ってもいいですか?
A. 「エピテ®」「エピテニスト®」「日本エピテーゼ協会」などの商標は登録済みです。ライセンス契約を結んだ方のみ、条件を満たしたうえで使用可能です。
また、これらに類似した名称・デザイン(エピテのデザイン含む)・講座構成を模倣することも禁止されています。すべての講座内容・表現・構成は知的財産として保護されており、無断使用・模倣が確認された場合は法的措置を取ることがあります。

※知的財産とは、講座内容や文章・写真・資料に対する「著作権」、名称・ロゴ・用語などに対する「商標権」、型や構造などに対する「実用新案権」などを含む、当協会が保有・管理する権利の総称です。

【その他のご質問】

Q. 他の団体の資格を持っていますが受講できますか?
A. 内容によってはご案内できない場合もありますので、事前にどのような資格かをお知らせください。

Q. 他の団体との違いは何ですか?
A. 当協会は、医療でも美容でもない第三の選択肢としてのエピテを提唱し、外見と心の回復を両立することを目的としています。技術だけでなく、支援の姿勢や働き方まで学べる体系と、認定・商標管理が整っている点が他団体との大きな違いです。

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